胎児の健康状態を把握するために新型出生前診断を受診したいと考えている妊婦さんに、今回の記事はおすすめです。検査の種類ごとに大まかな費用の相場を紹介します。病院やクリニック、検査項目、入院の有無などにより負担する金額に違いはありますが、決して安い検査ではないことを念頭に置いておきましょう。

新型出生前診断にかかる費用の目安

費用は数万円以上負担する必要があります。中には10万円以上の高額な検査もあります。胎児の健康状態を把握するために必要な検査ですが、上手に取捨選択して検査を受けることも必要でしょう。

絨毛検査にかかる費用の目安

費用は10～20万円かかります。検査期間は妊娠11～14週目です。状況によって入院する可能性があるので、入院費も負担することになるかもしれません。高額な検査なので、絨毛検査の前に新型出生前診断を受診することをおすすめします。そこで陽性判定の結果が出た場合のみ、こちらの検査を受診するとよいでしょう。

羊水検査にかかる費用の目安

費用は10～20万円かかります。検査期間は妊娠15～19週目です。状況によって入院する可能性があるので、入院費も負担することになるかもしれません。絨毛検査より安全な羊水検査は、新型出生前診断で陽性判定の結果が出た多くの妊婦さんが受診しています。

エコー検査にかかる費用の目安

費用は2～3万円かかります。検査期間は妊娠11～13週目です。入院することはないので、検査費用のみ負担します。産婦人科やクリニックで行われる検診でもエコー検査が行われます。エコー検査では正確な診断結果が得られないので、不安がある場合は確定検査を受けることになるでしょう。

母体血清マーカー検査にかかる費用の目安

費用は2～3万円かかります。検査期間は妊娠16～18週目です。ダウン症などの症状を見つけられる検査ですが、胎児の正確な情報とはいえないので非確定検査に分類されています。こちらの検査を受診しないで、エコー検査で済ませる妊婦さんもいます。

新型出生前診断にかかる費用の目安

費用は8～20万円かかります。検査期間は妊娠10週目からです。2013年に日本でも導入された検査なので、まだ臨床実験の側面を持っているため費用が高額になっています。
母体の血液を採取するだけなので、母体の負担は少なく、胎児のダメージもありません。そのため、検査を受診する人が増加傾向です。非確定検査でありながら精度が99％と高いのも、妊婦さんから選ばれている要因です。

新型出生前診断は医療費控除や保険の対象になる？

還付金として払い過ぎたお金が戻ってくることはありません。全額自己負担になるので注意が必要です。

医療費控除の対象外

検査のみのため対象外になります。診療や治療を行う行為であれば対象になりますが、すべての出生前診断は全額自己負担となります。また、医療保険も対象外です。ただし、入院費のみ対象になるので、検査を受診するときに入院した場合は、病院やクリニックに相談してください。

新型出生前診断にかかる費用を安く抑えるコツ

費用が8～20万円の新型出生前診断は、費用の幅が広いのが特徴です。そのぶん自由度が高い検査といえます。費用を安く抑えるためには、検査を受診する施設選びが重要なポイントになります。また、将来的に費用が抑えられるといわれている検査でもあります。

新型出生前診断は非認定施設で受診する

大学病院のような大きい病院では、あらかじめ検査内容が決まっています。妊婦さんが検査項目を選択できる余地がありません。その分、費用がかかります。しかし、非認定施設で検査を受診すると、妊婦さんの状況に合わせて医師が検査項目を選定してくれるところがあります。
少しでも費用負担を軽減したい場合は、自由度が高い非認定施設で検査を受診しましょう。ただし、必ずしもこのように配慮してくれるわけではありません。そのことは理解しておきましょう。

新型出生前診断のデメリット

あくまで胎児の染色体異常や先天性異常を見つけるのが目的の検査なので、絨毛検査や羊水検査などの確定検査とは違います。そのため、陽性の判定となった場合は診断を受けるために、確定検査を受ける必要があります。その分、時間、労力、費用がかかるうえ、母体と胎児の負担を強いることになるので、そのあたりがデメリットといえるでしょう。

新型出生前診断の費用傾向

将来は費用が安くなるといわれています。現在は臨床実験も兼ねているので、妊婦さんは数万円の費用を負担していますが、現在よりも多くの認定施設で検査を受診できるようになると費用が抑えられるでしょう。しかし、具体的な時期と費用は不明です。

まとめ

出生前診断を受診すると医療費控除の対象外になるので注意しましょう。費用を安く抑えるコツは、たくさんの検査を受診するのではなく、検査を絞って受診することです。検査は少なからず母体の負担があります。

また、中には胎児にダメージを与えるものもあります。そのため、産婦人科やクリニックなどで行われている検査を重複して受診しないようにするなどして、上手に検査を受けるようにしましょう。ただし、入院費のみ医療費控除の対象になるので、詳細は相談してください。