ほぼ100％の精度をほこる新型出生前診断。大事な赤ちゃんのことなので、せっかくであれば検査を受けたいと思うのは当たり前のことです。しかし、ここで立ちはだかるのが検査費用の問題です。そこで、新型出生前診断において、保険適用はされるのか？また、少しでも出費を抑えるコツはあるのかについて解説しましょう。

新型出生前診断は保険の対象にならない

結論、新型出生前診断は保険の対象になりません。自由診療という費用が全額自己負担の検査に該当してしまいます。もちろん、お腹に赤ちゃんのいる全員が受けたい検査であるのは間違いないですが、この検査費用で二の足を踏んでしまう方がほとんどでしょう。それでは、実際にどのくらい費用がかかってしまうのか、ほかの出生前診断とも比較しながら見ていきましょう。

まず、出生前診断には、「非確定検査」と「確定審検査」があるのをご存知でしょうか。新型出生前診断はほぼ100％の精度ですが、確実な結果とはいえないので非確定検査となります。この検査にも数種類の検査方法があり、一番安いとされる「エコー検査」は、6,000円から1万円が相場です。一般的に手が出しやすいですが精度に不安が残るデメリットがあります。

一方、新型出生前診断は15万円から25万円かかります。代わりに精度が高いので安心できますが、保険の対象にはならないのでよく検討しましょう。非確定検査を受けて、陽性の判断となった場合は、専門医より確定検査の受診をすすめられます。検査には2種類あり、羊水検査は8万円から10万円。絨毛検査は10万円から20万円がかかります。

これを聞くと、「非確定検査の新型出生前診断の値段の方が、確定検査より高いのでは？」と疑問に思うことでしょう。それには、確定検査のリスクの説明が必要になります。羊水検査、絨毛検査ともに、母体のお腹に針を刺します。そのため、流産や死産の可能性が1％ほど出てしまうようです。非確定検査はそういったリスクなく受けることができます。

新型出生前診断は医療費控除の対象にもならない

高額である新型出生前診断。せめて医療費控除の対象にならないものかと考えます。医療費控除とは、1年間でかかった医療費が10万円を超えると、所得控除が受けられる精度です。新型出生前診断であればそれだけで対象になると思いきや、控除対象は病気の診療に対するものなので、残念ながら対象にはなりません。陽性の場合は病気と診断してもよいのではとなりますが、絶対に病気と判断されるわけではないため、対象にならないのが現状です。

少しでも費用を抑えるには

新型出生前診断は、保険の対象にもならず、医療費控除の対象にもなりません。しかし、なかなかの高額で正直手が出しにくいものですよね。しかし、赤ちゃんのためにも親としてはぜひ受診したいと思うものです。実は、少しでも費用を抑えるコツが存在するため紹介していきます。

検査項目を絞る

出生前診断でわかることは、主にダウン症や18トリソミーなどの先天性疾患ですが、検査項目を絞ることによって、数万円ほど安くできる場合があります。しかし、それで陰性になっても、今回検査をしなかった項目で陽性になる可能性ももちろんあり、不安が残るデメリットはあります。

クレジットカードで分割払い

いきなり高額な検査費用を払うのが厳しい方もいるでしょう。普段の生活に加え、出産の準備まで必要になるため、金銭が厳しくなるのは当たり前です。病院によっては、クレジットカードで分割払いに対応しているところもあるので、活用すれば今は厳しくても、とりあえず検査を受け安心できます。分割には手数料が発生してしまいますが、手数料を負担してくれる病院もあります。

確定検査の補助がある病院で検査する

新型出生前診断の結果、確定検査を受ける必要が出てしまった。しかし、確定検査もそれなりにお金がかかるので、ただでさえ診断結果で不安なのにお金も出ていくのは厳しいですよね。そこで、確定検査に関しては無料で行ってくれる病院も増えてきています。

ほか、全額負担とならずとも、一定の補助をしてくれるところもあります。お金に心配がある方は、病院探しのときにどんな対応をしているのかチェックするとよいでしょう。家から近い病院に行ければもちろん楽ですが、少し遠くても、今回の確定検査補助のような、自分の要望に合った病院を探し出せるとより安心して受診できます。

的中率の高い新型出生前診断では、実際どのくらい金額がかかってしまうのか。保険適用や医療費控除はないが、少しでも費用を安くするコツがあることを説明していきました。大切な赤ちゃんを育てていくうえで、お金に余裕があるかは重要な要素です。そのため、検査する病院を選ぶ際は、金銭面でも自分に合っているかを確認すると納得のいく検査を受けることができるでしょう。